富裕層のNo.1投資戦略  著者:高岡壮一郎

富裕層のNo.1投資戦略

髙岡 壮一郎
1999年東京大学卒業後、三井物産株式会社に入社、海外投資審査、情報産業部門における新規事業立ち上げやM&Aに従事。2005年、あゆみトラスト グループ(旧アブラハム グループ)を起業、ヘッジファンドダイレクト株式会社等のグループ各社の代表取締役社長に就任し、フィンテック領域にて富裕層向け金融事業・メディア事業を行う。
・世界10万本以上のファンドデータベースから独自アルゴリズムで最適なファンドを選別、中立的な立場から投資家に助言を行うフィンテック企業ヘッジファンドダイレクト株式会社は、投資助言契約額累計895億円以上(2016年12月末現在)の実績を有し、海外ファンドを専門とする個人投資家向け投資助言会社として業界最大手。
・純金融資産1億円以上の富裕層限定オンライン・プライベートクラブ「YUCASEE(ゆかし)」は会員資産1兆円以上で国内最大規模。
・富裕層向けオンラインメディア「ゆかしメディア」は月間100万アクセス以上で国内最大級。
・同グループ子会社として証券会社を香港に設立する等、グローバル金融に関する豊富な知見を有すると共に、「金融×IT」のフィンテック領域にて18年の経験を有する。「ロイター・ウェルスマネジメント・サミット」「日経BP金融ITイノベーションフォーラム」に登壇。
・著書に『富裕層はなぜ、YUCASEE(ゆかし)に入るのか』(幻冬舎)

富裕層のNo.1投資戦略

❶日本は資産運用後進国であり、通算して成功している個人投資家は全体の2割しかいない

❷さまざまな取引方法で、市場の動きに変化があっても収益を得ることができるヘッジファンドを運用するべき

❸投資には危険がともないますが、ヘッジファンドは過去の取引パターンから収益を得る可能性が高くなっている

日本人の個人投資家の実情

日本人の投資家の7割が損をしている

世界の25ケ国を対象にした投信投資家環境レポート調査→日本は23位

評価の内容
①法規制と税金、②情報開示、③コスト(手数料および費用)、④投信販売
理由:資産運用を担当する専門家ファンドマネージャーが公にされていないこと

日本人の多くは投資について戦略的でない

日本人は投資に対して消極的な人が多く、金融庁の調べでは「投資は必要ですか?」という問いに対し
83%の人が必要でないと答えている

自己の資産をどう運用して守っていくのかについて、情報を集めようとする人が少なく、当然、経済用語や投資用語の理解度も低い

一つの国への投資は確実ではない

国の情勢だけで運用成績が変動することを避けるために、複数の国に分散投資し、変動の方向性が異なる金融資産を上手に組み合わせることで、資金全体のリスクを低減させることができる

損失が低く収益が見込めるヘッジファンド

アセット・アロケーション
…現預金・国内株式・国内債券・外国株式・外国債券・不動産・商品・金など、
 同じような特性を持つ商品に配分して投資するが資産運用の成果率が高い

年率7%以上の収益を得た中でも損失が小さいものはヘッジファンド

⚠ 日本の金融会社では、ヘッジファンドの取り扱いが少なく、情報が広まらず投資対象としない

高い利回りの国内投信はない

金融情報や知識を正しく理解していない日本人は、分配型投信から高い配当金が得られると考えていますが、実際は元本を取り崩している場合があることに気が付いてない

投資戦略の考え方

日経平均株価と似た動きを目指すインデックスファンドでの収益は限られている

成功をあげたとしても、それを継続することは不可能に近い

自身で運用せず、実績をあげている優良なヘッジファンドに任せることが、成果を安定させることにつながる

ヘッジファンドが広がった理由

ヘッジファンド…資産を守り運用して行くという理念の元に生まれた

世界的な低金利時代になってからは、銀行に預金して資産運用ができず、投資専門家たちは収益の可能性が高いヘッジファンドへの投資を広げた

⇒ 現在では年金基金のヘッジファンドが多様化されている

年金の元となる原資を運用することで、ヘッジファンド運用で収益をあげれば、社会的貢献につながる

富裕層と投資専門家を結ぶ3つの要素

1.危機状態のとき、市場の動きが悪いときでも、収益を得られる
  ヘッジファンドで資産を運用する

2.継続して成果を出す投資家に、資産運用を任せる

3. 危険度を下げるために、 対象投資の種類を分散し、管理する

富裕層が投資しているヘッジファンド

ヘッジファンドA
・世界最大
・すべてが投資対象

ヘッジファンドB
・損失を生んだのは2回
・分散投資する

ヘッジファンドC
・トレンドに沿っている
・長期投資

投資家が直接取引できるITC

運用会社  投資家

販売社を抜きに、接点を持つことができる

個人投資家のグローバル化

世界で取引されているフォアンドの内、
日本が取引できる商品はわずか6%しかない

・金融情報の能力が高い知識人や、富裕層たちは、海外投資に

・距離の近いアジアの国から始まり、インターネットの広がりに連れ、
 イギリスやアメリカの商品にも投資しはじめた

・海外専門の投資助言を行う会社が利用されるようになった

フィンティック革命による個人投資家への恩恵

金融サービスと情報技術を結びつけたファインテックの盛り上がりにより、
金融界は大きく変化している
→安く・早く・便利に取引することができ、情報収集も容易になり、質も向上

・個人投資家が参入しやすくなり、
 これまで仲介の役目を担っていた販売会社が不要

・ファインテックの広がりとともに、
 爆発的に市場が拡大することが予想される

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