EdTechが変える教育の未来 著者:佐藤昌宏

EdTechが変える教育の未来

佐藤 昌宏 (さとう まさひろ)
1967年生まれ。1992年、日本電信電話株式会社(NTT)入社。主に経営企画業務に従事。1999年、無料ISPライブドアの立上げに参画。2002年、デジタルハリウッド株式会社執行役員に就任。日本初の株式会社立専門職大学院デジタルハリウッド大学大学院の設置を経験。同年、Eラーニング開発、人材育成コンサルティング事業を運営する株式会社グローナビを立ち上げ、代表取締役社長に就任。2009年より同大学院事務局長を経て、専任教授としてEdTechの研究および学生の指導にあたる。また2017年には一般社団法人教育イノベーション協議会を設立、代表理事に就任。教育に関する国の委員や全国の教育系起業家の育成にも関わる。

エドテックが変える教育の未来

著者紹介
佐藤 昌宏 (さとう まさひろ)

1967年生まれ。
1992年、日本電信電話株式会社(NTT)入社。主に経営企画業務に従事。
1999年、無料ISPライブドアの立上げに参画。
2002年、デジタルハリウッド株式会社執行役員に就任。日本初の株式会社立専門職大学院デジタルハリウッド大学大学院の設置を経験。同年、Eラーニング開発、人材育成コンサルティング事業を運営する株式会社グローナビを立ち上げ、代表取締役社長に就任。
2009年より同大学院事務局長を経て、専任教授としてEdTechの研究および学生の指導にあたる。
2017年には一般社団法人教育イノベーション協議会を設立、代表理事に就任。教育に関する国の委員や全国の教育系起業家の育成にも関わる

本書の要点

①世界は日々進化し激化している。適応して社会で活躍するためには、自身がこれまで学習してきたことを生かすとともに、生涯をかけて勉強しなければいけない。

②EdTech(エドテック)は、学習の幅を広げ、自身向上に役立ち、実りある生活を与えてくれる。

③科学技術による情報や知識の活用能力を上げることで、EdTech(エドテック)学習の成果を大きく伸ばすことができる。

④最近になり日本の企業は、X-tech(クロステック)の取り組みが進み、地盤となる人材の育成法として、政府もEdTech(エドテック)の導入を推奨しはじめている。

これまでの知識やスキルだけでは生きていけない時代へ

技術の進化、人・社会・企業との繋がり方の変化・新しいビジネスの登場で、これまでの学習幅では社会の進化に追いつけなくなっており、もっと勉強し知識を得て向上しなくてはいけないのです。

SNS
クラウドファンディング
シェアビジネス

学ぶ期間の長期化

技術や医療の進化により、人間の寿命が年々伸び続け、これまで寿命を80年としてきた人生設計を考え直し、大人が知識習得を再び始め学び直す教育機会が必要とされています。

リカレント教育
人づくり革命
就労期間の延長やシニア人材の求人

これから何を学ぶべきか?

これからは自分に合った学習方法を自ら選ぶことで、必要なスキルを学ぶ時代になってくる。それを実現する方法の1つにEdTech(エドテック)がある。

EdTech(エドテック)の概念図
Education × Technology

エドテックのはじまり「クロステック」

X-tech(クロステック)は、「tech(テック)」が付いたものを総合した呼び方であり、科学技術を活用し産業に新しい切り口の変革が増えることで、今後の産業界が大きく発展する可能性があります。

クロステックの主な事例

分類 事例 サービス例
金融 Fintech(フィンテック) モバイル決済
不動産 REtech(リーテック) 物件探しにAI技術を組み合わせたコンシェルジュサービス
健康 HealthTech(ヘルステック) 睡眠のサイクルを把握するアプリ
農業 AgriTech(アグリテック) ドローンを活用した農地の現状把握、生産量のデータ管理

エドテックがもたらす変化

エドテックの代表例として、MOOC(ムーク)があります。「Massive Open Online Courses」の略で、「大規模公開オンライン講座」のことであり、インターネット環境があれば、誰もが動画を視聴し学習できるのです。

日本最大のMOOCであるJMOOC

エドテックが抱える課題

日本はエドテックを活用する機会を増やしていくためには、インターネット環境を整え、エドテックを活用していく利点を理解して知識を深め、対応することが必須です。

日本が抱える主な課題

ネットワーク環境がない学校
教師がWi-Fiを理解していない
娯楽的要素を重視している製品

各国のエドテック

世界各国ではエドテックを活用した学習が積極的に取り入れられています。

各国のエドテックに関する取り組み

取り組み内容
アメリカ インターネット学習の利用者の増加に伴い、オンライン学習サービスを各社が続々と開発
中国 一人っ子政策の影響もあり教育熱心な家庭が多く、インターネット学習を積極的に利用
イスラエル プログラミング教育を積極的に導入
イギリス、シンガポール 教育事業に国の予算を割り当てて、EdTechを推進

日本はエドテック後進国

日本では最近になり、エドテック利用者が徐々に増えてきています。

日本のエドテックに関するサービス

サービス名 サービス内容
スマイルゼミ 自分専用のタブレットで学習が可能
スタディサプリ インターネットを介して一流と言われる講師の講義を受講可能
JMOOC(ジェイムーク) 大学や企業が本格的に、歴史や統計学、プログラミング、心理学、工学系の講座を無料で開講しており、受講が可能
レアジョブ英会話 無料通話のソフトウエア・Skype(スカイプ)を使って、外国人講師と1対1で対話が可能

日本のエドテックの取り組み

世界の国々から後れをとっていた日本においても、政府が科学技術導入に力を入れ始めました。

エドテックを活用した教育ビジョン
「未来の教室」とエドテック研究会

終わりに

エドテックはあくまでも、利用する者の学習方法の1つであり、自身の目的を明らかにして、知識を深めるために、どの方法を用いるべきか考えなければいけません。教師も科学技術を理解し活用法を身に着け指導できる知識を得て、さらに学校でしか学べないこと、人だから教えられることも重要視して行くことが不可欠です。

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